生命保険を見直す

あなたの生命保険、適切ですか?生命保険に入る目的、選び方を考え直して納得のいく保険契約にすることが大切です

生活環境が変われば、必要な生命保険のタイプや金額も変化していきます。結婚や子どもの成長などに合わせて、自分の生命保険を見直してみましょう。では一体いつ見直せばいいのでしょうか。生命保険の契約期間は非常に長期にわたりますので、10年や20年の単位で考えていくと、最初に考えた保障内容が合わないケースも出てきます。こんな時は必要な保障を追加したり、要らない保障を解約したりするのです。

たとえば子どもの成長や家族構成の変化に合わせて家をリフォームするように、保険にもリフォームが必要だということです。結婚や子どもの誕生、転職や住宅の購入時などは、生命保険の内容を見直すいい機会なのではないでしょうか。

毎月の保険料の支払いが重くなってきた時や、更新型の保険における更新時も見直しのチャンスとなるはずです。当初は計画性をもって生命保険に加入したつもりでも、すべてが計画どおりに進むとは限りませんので、人生設計を変更した時には、保険内容も変更することが大切だと思います。

若い頃、保険会社の外交員に勧められるままに加入した人も、再度内容を確認してみる必要があるのではないでしょうか。保険証券をじっくり読んで、自分のライフスタイルに沿った内容であるか否かをチェックするのです。余分な保険料を支払っている可能性もありますし、必要な保障が不足している可能性もあります。大半の人は専門知識を持っていないため、保険証券の内容をすべて理解できません。そのような時は納得いくまで保険会社に聞いてみましょう。
また、生命保険を見直す時には、約款を読んだり保険会社と交渉したりと、多少の手間がかかります。生命保険は保険会社の相談窓口を通して行うことになりますが、あらかじめ約款や契約のしおり等で保険内容について理解しておくことも重要です。約款とは、生命保険の契約から保険料の支払いに至るまでの決まりごとが詳細に記述されているもので、その中から重要な部分をピックアップしたものが契約のしおりです。このような文章は非常に難しく書かれています。

定期特約の付加や増額など、保険会社側に有利となる箇所については、比較的わかりやすい文章で書かれているようです。しかし、保険会社にとって不利となる部分、たとえば定期特約の解約や減額などについては、熟読しないと探せない、というような約款もあるようです。

保険内容の見直しについて最も手っ取り早い方法は、直接保険会社の営業担当者と交渉する事です。しかし契約者の質問について、正確な回答ができる知識を持った営業職員はとても少ないといわれています。契約者に不利となるような契約を勧めたれたりしますので、保険会社の相談窓口へ直接問い合わせたほうが無難でしょう。相談窓口の担当者は、パソコン端末で契約内容を確認しながら、質問に対して回答してくれるはずです。

契約内容の変更については、スムーズに進むケースもあれば、なかなか進まないケースもあるようです。できないと言われたり、直接自宅まで営業職員が訪ねてきて説得されたりと難航する場合もあるようです。しかし、説得には毅然とした態度で臨み、自分の意思をはっきりと伝えることが大切だと思います。

生命保険には、様々な種類の特約を付けることができます。生命保険に加入する時、保険会社の外交員にすすめられるまま、内容をあまりよく理解しないまま入ってしまった人も多いと思います。生命保険の特約を選ぶ際には、保障内容をきちんと確認してから、必要な特約に加入するようにしたいものです。

主契約の保障を補う特約には、疾病関連、傷害関連、災害関連などがあります。災害関連については簡単に見直しができるようです。災害にあう確率は加入者の年齢とは無関係なので、診査や告知も要りません。傷害特約も100万円単位で増額や付加が可能なようですが、主契約の保険金額を超えることはできません。

疾病関連の特約を付加または増額する際は、見直し時に診査や告知が必要となってきます。この時の保険料は見直し時の年齢ではなく、加入した時の年齢で計算されますので、加入時から見直し時までの保険料の差額を、責任準備金として一括あるいは保険料に上乗せして払う必要があります。責任準備金の金額によっては別の医療保険に単体で加入したほうが保険料が安くなるケースもあるので、検討が必要です。

医療保険には数多くの種類があり、どれでもいいから加入しておけばいい、という気持ちになってしまいます。しかし健康保険などの公的な保障もありますので、そのことも念頭において検討しましょう。入院給付金においては、サラリーマンであれば1日あたり5000円で十分ではないでしょうか。

生命保険会社であっても、いつ破綻するかは分かりませんので、そのリスクに備えるために、複数の会社の生命保険に加入することはとても有効な方法であるといえるでしょう。計画的に分散させておき、どこの保険会社でどんな保険に加入しているかをきちんと把握しておけば、保険の見直しもスムーズに進むはずです。

しかし計画的な分散ではなく、保険会社の外交員に勧められるままに十分に考慮せず加入し、結果的にいくつもの保険会社で様々な保険に入ってしまった場合は、見直しをした方がいいでしょう。必要の無い保険に加入していないかをチェックし、余分な保険に入っている人は生命保険のリストラを行うことをお勧めします。

リストラ方法としては、死亡保険金や入院給付金などを合計し、全部の給付金で見直すといいでしょう。つまり、トータルで計算して保障額が大きすぎる場合、解約してもあまり損のない保険から解約したり減額したりするのです。

子ども保険に付いている死亡保険金や医療保険などはつい見落としがちですが、これらの保障は父親の終身保険を厚くすることで対応可能です。また、医療の特約が家族型になっている場合、妻や子どもに対する給付金をチェックしてみて、あまり高額な給付金は必要ないと思います。

高金利の時代に加入した終身保険や養老保険などは、そのまま継続して加入しておくようにします。それは予定金利が高かった時代に加入した保険は、保険料が割安になっているからです。高利回りの金融商品を持っていると同じですので、解約は避けるべきです。安い保険料の保険であっても要らない保険であれば、思い切ってリストラし、月々の保険料を少しでも抑えて、家計を助けたいものです。

生命保険は、加入する人の年齢や生活環境、将来設計などによって異なります。必要とする生命保険のタイプは人によって違ってくるものですが、その時の状況に応じて、自由に設計や見直しができる生命保険を選択しておきたいものです。損をしない生命保険を選ぶポイントはどこにあるのでしょうか。

まず、保険は単体で加入した方がいいようです。死亡保障と医療保障を基本に、必要な保険を個別に購入していくのです。定期付き終身保険の多くは、初めから特約がセットされており、そのような保険では後々自由に見直すことができません。それに対して、保険を単体で加入すると保険料が多少割高なものになってしまいますが、必要な時に必要なだけ購入することができ、また、必要でなくなれば簡単に解約することもできます。

若い頃に貯蓄性の高い終身保険に加入し、必要に応じて保障を買い足しながら、その終身保険を老後まで守っていくという方法が、最も有利な保険の買い方であるようです。市場には様々なタイプの保険が出回っていますが、若いうちに入った終身保険は解約してはいけません。若いうちに加入した終身保険は、毎月の保険料が安く、解約返戻金が多く貯まるなどのメリットがありますので、安易に解約せずに保有しておきましょう。

特約は安い保険料で加入できるメリットがありますが、大半が期限があるものなので、期限切れに注意してください。加入していたつもりが実は期限が切れており、保障が受けられないということもあるようですので、保障期間は一度確認してみましょう。

生命保険を見直したにもかかわらず、自分に合った生命保険に改善できない場合もあるようです。こんな時は、他の保険会社にも視野に入れてみましょう。通常は、今現在加入している生命保険会社を軸として設計し直しますが、加入している保険会社に自分が必要とする保険がない場合や、加入している保険の中途増額や減額が思うようにいかない場合もあります。

複数の生命保険会社でいろんな保険に加入することは、とても面倒なことであるように思います。しかし考え方によっては、保険の種類や保障別に複数の生命保険会社の加入することは、保険会社が破綻するリスクへの備えになるのではないでしょうか。また、保険の種類別に会社を分けておけば、商品の特性がとてもシンプルなものになり、将来見直す際にもスムーズにいくかもしれません。

各会社の保険内容をチェックしたい時は、金融雑誌などの記事や広告をみて調べてみましょう。さらに詳しく知りたい時は資料請求を行うことになりますが、「資料は郵送で送ってもらう」ことが大切であるようです。でないと保険会社の外交員が、直接自宅を訪ねてくることもあるようです。

終身保険や養老保険、定期保険などの保険の種類についての相談や、保険内容について知りたい場合があります。このような時は生命保険協会や生命保険文化センターなどに問い合わせてみると、中立的な立場で一般的な質問や相談を受け付けてくれるようです。

生命保険の保障内容を変更する場合、期間中に保障額を減らすことを「中途減額」といいます。これは生命保険会社によって違いがありますが、加入後1年から2年ほど経過してから保障額を減額する方法で、更新時でなくても減額が可能です。

現在加入している保険の一部を解約し、保障される額を減らすという方法です。保障金額を減らすので、当然のことながら毎月の保険料を安くすることができます。経済的に保険料の負担が大きかったり、死亡保障が大きい時にはこの方法を使いましょう。

定期付終身保険を中途減額する場合には、定期保険である特約部分を解約あるいは減額して、主契約である終身保険はそのまま継続しましょう。

死亡保険を減額する場合には、保険の種類や生命保険会社が定めている最低加入限度額に気をつけなければなりません。なぜなら、最低加入限度額を超えるような減額はできないシステムになっているからです。

また、定期保険や終身保険を減額してしまうと、特約として付加されている医療関係の保険も減額されてしまう場合もあるので、注意しなければなりません。しかし入院保険が8000円から5000円に減額されたとしても、健康保険など公的な医療保険を考えれば、リスクへの対策としては十分であると思います。

この時、医療保険を充実させたいのであれば、単体の医療保険に加入することも検討してみてはいかがでしょうか。ガン保険など、心配される病気に限定して保障をつける方法もあり、これであれば、毎月の保険料は安くてすみます。

生命保険の保障金額を大きく、なおかつリスクに対する備えをしたい時は、保険金を増額することができます。生命保険の中途増額制度を利用すれば、保険期間中であればいつでも変更可能のようです。定期付き終身保険であれば、主契約である終身保険、特約部分の定期保険のいずれも増やすことができます。

増額した分の保険料は、契約者のその時の年齢と保険料率により計算されます。また、保険金を増額する場合には、新たに診査と告知が必要です。中途増額制度の特徴として、増額した部分の保険金は上がっても、それ以外の部分は増額前と変わらない、ということがあります。そのため、高金利時代に加入した終身保険を増額したい場合には、一度解約して加入し直すよりも、中途増額制度を利用して増額するほうがかなり有利ということになります。

子どもが産まれ、独立するまでの期間限定で、保障金額を増額させる人が多いようです。このような場合には、特約での増額であれば保険料は低く抑えることができるので、主契約の終身保険でなく、特約である定期部分の保険金を増やすといいでしょう。

死亡保障を増額する場合、生涯にわたって必要な保険であれば、終身保険を増やすといいでしょう。しかし、子どもの養育期間のみ必要な保障であれば、定期保険部分を増額することが一般的な考え方であるようです。増額の条件は生命保険会社によって違いますので、事前に保険会社に問い合わせて方法を確認してみましょう。

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